最新の治療法インプラント

インプラントとは何らかの要因で歯を失った場合、顎の骨の中に純チタン製のスクリュー(インプラント体)を埋め込み、天然の歯と同じように使用できる人工的な歯をつくる治療法です。

従来は部分入れ歯やブリッジと呼ばれる方法で再現していました。入れ歯は咬む力が弱い、審美性に劣る、取り外しが面倒であるといった欠点があり、ブリッジは健康な歯を削らなければいけない、土台の歯に負担をかけ寿命を短くするといった欠点があります。
そこをインプラント治療を行うことにより、周りの歯を傷つけることはなく丈夫で長期間安定した人工の歯をつくることができ、人前で笑ったり、美味しく物を食べることが可能となります。

インプラント治療の流れ

    1. 診査と治療

      インプラントの手術をいきなり行うことはできません。
      患者様のお口の中でどこにインプラントが必要なのか、噛み合わせのバランスは崩れていないか、歯周病は進行していないかといったことを診査します。
      通常、手術前に虫歯や歯周病の治療を優先して行います。なぜなら、これらの疾患は現在の歯科医療においては、感染症であるという結論になっているからです。

      また、お口の中の細菌の種類や数などの検査結果次第では特殊なお薬を用いた除菌治療を行うこともあります。

    2. CT撮影

      通常のレントゲンだけでなく三次元的に骨の状態をCTにより把握し、シミュレーションを行います。

      これにより骨の状態や厚みなどを詳しく診断します。またインプラントを埋め込む位置や角度を計画します。

    3. カウンセリング(インフォームドコンセント)
      診断に基づき、それぞれの患者様にあった治療計画をたてます。患者様のご希望と我々の専門的な見解を踏まえて、治療の概要から最終的な上部構造が入るまで、また定期健診にいたる経過や治療期間、治療費用に関してご説明します。
    4. 一時手術

      インプラント体を骨の中に埋め込みます。
      周囲の骨の造成の手術を同時に行う場合があります。

      実際の手術は、粘膜を少し開き、インプラントを植立するための穴を開けます。そしてインプラント体をその穴に植立して粘膜を縫合します。
      この間の処置は笑気麻酔下で行われますので、手術中の痛みや不安感はありません。
      手術には1回法と2回法があり、当院では基本的に1回法での手術を行っておりますが、患者様の骨の状態によって2回法を選択させて頂く事があります。
      2回法とは、複雑な処置を併用した場合の手術で、3ヶ月程度経過したところでインプラントの一部を歯肉の上に出す手術を行います。

    5.  治癒期間

      インプラント体が骨と結合するまで待ちます。

      手術後は、インプラントが顎の骨にしっかり結合するまで、3ヶ月程度の治癒期間をおきます。
      手術時の状況によりますが、早い方であれば1.5ヶ月程度、長い方で4ヶ月程度の期間となります。

    6. 二次手術

      人工歯の土台となる部分をインプラント体と連結するための簡単な手術を行います。

      骨造成などの特殊な手術を併用した場合には、通常一次手術から6ヶ月以上の期間をおいてから行います。

 

  1.     7.人工歯の装着
    インプラントと顎の骨の間に十分な結合が得られたら、インプラント部の型取りをします。
    その後、それぞれのインプラントに合わせて精密に制作された上部構造がとりつけられます。このあとは計画的なメインテナンスへ移行します。

 

メインテナンス

インプラントで治療を行った場所だけでなく、お口全体の衛生状態、歯周病の状態、噛み合わせの状態などを健診で確認します。

上部構造を装着するとインプラント治療は終了になります。治療後は、装着したインプラントを長期にわたって機能させるために、また、他の歯を悪くしないためにも定期的な検診とホームケアを心がけていただきたいと思います。

部分的に失われた歯をインプラントによって治療する方法や、 広い範囲にわたって歯が失われた部位に複数のインプラントを植立する治療方法や、総入れ歯の方でも1日で固定式の歯を装着して噛めるようになる治療方法がありますので、何でもお気軽にご相談ください。

 

医療費控除について

1年間にご家族で合計10万円以上の医療費を支払った場合には、収めた税金の一部が還付されます。

ご自身と生計をひとつにするその他の家族の方の、その年の1月1日から12月31日までの間に合計10万円以上の医療費を支払うと、一定の金額の医療控除を受けることができます。税務署へ確定申告することで、治療費の一部が戻ってくるのです。このときに、領収書が必要になりますので、大切に保管しておく必要があります。もし、申告し忘れても5年前までさかのぼって医療控除を受けることができます。

 

※医療費控除の対象とならない場合もありますので、国税庁ホームページにてご確認ください。

国税庁ホームページへ